宅建に受かるための得点配分プラン

宅建で合格するには、どの科目で何点とるべきかを知る必要があります。

得点配分の設定については、勉強を始める前にしっかり決めておくことが重要だからです。

この得点配分は、人によって微妙に異なる部分でもあり、その選択に迷う人も多いと思います。

そこで、この記事では、得点配分の設定をする際のヒントについて説明し、皆さんが自分だけの得点配分を検討できるように手助けしたいと思います。

本試験の出題傾向

まずは、各科目からの出題数を把握しましょう。

試験は、４つの説明文から一つの答えを選ぶ選択式で行われます。

本試験での基本的な出題配分は以下の通りです。

もっと細かくて、実践的な配分を見たいという方は、必見記事をどうぞ。

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今後、出題の配分が多少変動する可能性はあり得ますが、同様の傾向が継続される可能性が高いと思われます。

各自、自分なりの分析をし、具体的な獲得配点を想定することが合格への第一歩となります。

得点配分の考え方

宅地建物取引士資格試験で合格安全圏に入るには、最低35問以上の正解が必要です。

つまり、パーセンテージで言えば70％以上の正解が求められているということです。

少しのミスで、年に一度しかない合格チャンスを逃すのは辛いことですから、抜かりの無い計画でいきましょう。

誰でも分かる事ですが、この試験において宅地建物取引業法が最重要科目です。

全体の40％を占める科目ですから、ここで満点をとれる人は既に合格率が40％に到達することになります。

つまり、「残りの30％をどこで取るのか」という視点で考えて行けば良いわけです。

推奨する得点配分

私の推奨する得点配分をご紹介しておきますので、参考にしてみてください。

多くの人が、どちらかのタイプになると思います。

【プランＡ】

「宅建業法」と「その他法令」に特化して、暗記モノで勝負を挑むプラン。

このプランの勉強法は別記事で詳しく書いています。

参考記事「宅地建物取引士を独学で合格する勉強法」へ

【プランＢ】

バランスよく全体を学び、民法に一定以上の時間を使うプラン。

各プランの勉強方法

【プランＡ】

まずは、「宅地建物取引業法」で満点をとることを目指して勉強します。

失敗できるのは１問だけというプレッシャーをかけて、完全にマスターしにいく戦略です。

又、暗記勝負となる「法令上の制限」にも力を入れます。

この二科目を得点源の柱とし、きっちり獲得していく作戦ですので、細かい部分までしっかりと覚える必要があります。

過去問については、全てクリアしておく必要があります。

民法（権利関係）については、ざっと「よく出る系」の部分だけに絞って勉強します。

このプランでは、本番で民法の問題を6問以上とれると、合格できる可能性がかなり高くなります。

2018年度では、合格基準点が37点でしたので、このプランの場合は７問以上の正解が必要だったことになります。

暗記と過去問中心の勉強方針でいくなら、このプランがお勧めです。

【プランＢ】

こちらでも「宅地建物取引業法」を重要視していますが、目標は18問の獲得に留めています。

宅地建物取引業法で、出題されたことのない形式の問題があった場合等に備えるプランと言えます。

結局は、どこかでその分を補うことになるので、勉強量が減るわけでは無い点には注意が必要です。

暗記科目である二つの科目だけに頼らず、包括的に得点するプランだからです。

このプランには、民法の知識が不可欠になります。

以前に行政書士の勉強をしたことがある等、民法に対して得意意識がある人や、民法の勉強が楽しいと感じる人に向いていると思います。

つまり、暗記モノでとれない部分を民法でカバーする形になるということです。

民法を得意科目にするのは、試験の難易度を自ら上げにいくことにもなりますから、慎重に決断したほうが良いと思います。

このプランでは、「税・その他」よりも先に民法に着手する必要があると考えます。

まとめ

お気付きになった方もいると思いますが、プランの決定は「民法」への取り組み方によって変わります。

民法は、司法書士や行政書士でも試験範囲にされているような法律ですから、解釈が難解な部分もあります。

わざわざそこでの勝負をする人は、このような上位資格保有者だけでしょう。

法律初心者の場合は、あくまでも暗記モノで勝負するのがコツです。

自分なりの作戦をしっかりと立てて、目標を達成していだだければと願っています。

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